アガ・カーン財団（AKF）の統合的取り組み

 アジアやアフリカの途上地域において、子どもたちが継続して学校に通い、質の高い教育を受けるためには、単に教室や教科書を整備するだけでは不十分です。栄養不良や感染症、衛生環境の悪化による体調不良は、欠席率の増加や学習意欲の低下に直結します。つまり、「健康の保障」こそが「就学の保障」の基盤となります。

AKFウェブサイトより

このような課題に対し、アジア・アフリカ各地で「保健・栄養」と「乳幼児発達（ECD）・教育」を組み合わせた包括的なコミュニティ支援を行っている代表的な機関がアガ・カーン財団（Aga Khan Foundation, AKF）です。

AKFウェブサイトより

1. アガ・カーン財団（AKF）とは？

アガ・カーン財団（AKF）は、アガ・カーン開発ネットワーク（AKDN）の一翼を担う国際開発援助機関です。50年以上にわたり、南アジアや東アフリカなどを中心に、宗教や民族を問わず最も脆弱な立場にある人々を対象とした地域社会の基盤づくりに取り組んでいます。

AKFの特徴は、教育、保健・栄養、気候変動対応、農村開発といった複数の分野を個別に行うのではなく、相互に関連し合う課題として統合的にアプローチ（Holistic Approach）する点にあります。

2. 就学と健康を支えるAKFの取り組み

AKFは、子どもが健やかに成長し学び続けるために、以下のサイクルで支援を展開しています。

1. 乳幼児期からの健康と栄養（ECD: Early Childhood Development）

   • 生後間もない時期からの予防接種、適切な離乳食・栄養補給、早期発達ケアを推進。健全な身体・脳の発達を促すことで、就学前の基盤を築きます。

2. 学校保健と衛生環境（WASH）の整備

   • 学校での清潔な水や衛生設備（手洗い場・トイレ）の設置・維持管理を行い、感染症予防と登校率の維持を両立させます。

3. コミュニティ主導の持続可能な支援

   • 地域住民や保護者、教員、保健ボランティアを巻き込んだコミュニティ組織を育成し、支援が長期的かつ自律的に続く仕組みをつくります。

3. 研究対象国における文脈と現状

本研究の対象国（パキスタン、タイ、インドネシア、ケニア、南アフリカ、ザンビア）における子どもの健康と就学を巡る状況と、AKFなどの活動文脈は以下の通りです。

• パキスタン（AKFの主要支援国）

  • AKFが特に強力なネットワークを持つ地域の一つです。北部山岳地帯や農村部において、母子保健、乳幼児栄養改善、学校教育支援を一体となって提供し、子どもの健やかな発達と就学率向上を支えています。

• ケニア（AKFの主要支援国）

  • 東アフリカにおけるAKFの重要拠点です。沿岸部や乾燥地域を中心に、乳幼児ケア（ECD）プログラムや学校での保健・栄養指導を実施し、子どもの通学継続を促す取り組みを展開しています。

• タイ・インドネシア・南アフリカ・ザンビア

  • これらの国々はAKFの直接的な主要運用国一覧には含まれないものの、アジア・アフリカにおける「健康と就学」の課題を多角的に考察する上で非常に重要な国々です。

    • タイ・インドネシア（東南アジア）： 学校給食プログラムや学校保健（UKSなど）を通じた就学維持の先進事例や地域格差の比較対象として重要です。

    • 南アフリカ・ザンビア（南部アフリカ）： 感染症対策（HIV/エイズやマラリア）や貧困層における学齢期児童の栄養不調が及ぼす就学への影響を分析する上で欠かせない文脈を提供します。

4. まとめ：学びの機会を守る「包括的アプローチ」の重要性

子どもたちが学校に通い、将来の可能性を広げるためには、「健康であること」が絶対的な前提条件です。アガ・カーン財団（AKF）の実践が示すように、保健・栄養支援と教育支援をクロスオーバーさせた地域主導型の取り組みこそが、アジア・アフリカにおける持続可能な就学保障の鍵を握っています。

参考ウェブサイト

• Aga Khan Foundation (AKF) 公式ウェブサイト

  https://akf.org/

• Aga Khan Development Network (AKDN) 教育・保健分野

  https://www.akdn.org/

世界教育モニタリングレポート（GEMレポート）2026

今回は、ユネスコ（UNESCO）が発表した最新の「世界教育モニタリングレポート（GEMレポート）2026」を読み解きながら、「就学を保障する健康」というテーマについて考えていきます。

 

GEMレポート2026

「学校の門をくぐる」だけでは終わらない教育の課題
2000年以降、世界全体で学校に通う子どもの数は飛躍的に増加しました。就学前教育（幼稚園・保育所など）の在籍者は45%増加し、中等教育（中学・高校など）までの児童・生徒数は3億2,700万人（30%増）増加しています。

しかし、GEMレポート2026は「学校の門をくぐらせることは戦いの半ばに過ぎない」と警告しています。 世界では今なお2億7,300万人もの子どもや若者が学校に通えていません（紛争地域の影響を含めるとさらに約1,300万人増）。また、途上国を中心に「途中で落第（留年）を繰り返す」「年齢に対して遅れて入学する」といった問題が慢性化しており、結果として途中で退学してしまう子どもたちが後を絶ちません。

このような「教育の中断」を防ぎ、就学を継続させるための強力なアプローチとして再評価されているのが、保健・栄養・給食支援などの健康に関する介入です。

「健康と栄養」が教育格差を埋める仕組み
GEMレポート2026では、教育アクセスの拡大を支える要素として、教育政策だけでなく「健康や栄養への介入」が極めて重要であると強調されています。

子どもが病気や慢性的な栄養不良に苦しんでいる場合、学校を休みがちになり、学習についていけず、最終的に退学へと追い込まれてしまいます。ここで威力を発揮するのが、学校給食プログラム（School Feeding Programmes）や条件付き現金給付（CCT）、医療・衛生支援です。

学校給食の絶大な効果: 給食は、最も貧しい家庭の子どもたちを学校に呼び戻し、毎日の出席率を高める直接的なインセンティブとなります。お腹を満たすことで授業への集中力が上がり、落第や退学のスクリーニングを防止します。

財政の再分配と公平性: レポートの分析によると、貧困層や過疎地に資源を再分配する教育財政メカニズムの中で、学校給食プログラムは過去25年間で世界的に倍増しており、最も定着した公平性支援策となっています。

注目6か国と各地域の現状：GEMレポートが示すデータ
本レポートから、ご質問の6か国（パキスタン、タイ、インドネシア、ケニア、ザンビア、南アフリカ）およびそれらが位置する地域の教育と健康・公平性に関する現状をみてみましょう。
① 南アジア（パキスタンなど）
地域の課題: 南アジア（Central and South Asia）は、サブサハラアフリカと並んで世界の非就学人口の75%を占める極めて深刻な地域です。
就学前教育の格差: 南アジアでは近年、幼児教育への参加率は向上しているものの、最も貧しい層と最も裕福な層の間にある「参加率の格差」が過去25年間ほとんど縮まっていません。家庭の貧困や子どもの健康状態の低さが、幼少期からの教育機会の喪失に直結しています。

② 東南アジア（タイ、インドネシアなど）
中等教育修了率の躍進: 東南アジアを含む東・東南アジア地域は、過去25年間で中等教育の修了率が世界で最も改善した地域です。
公平性と社会支援: 東南アジア諸国では、都市部と農村部の教育格差が急速に縮小しています。タイやインドネシアなどでは、現金給付や学校給食、保健介入を組み合わることで、貧困層の子どもたちが途中で挫折せずに高校を卒業できる仕組みづくりが進められてきました。

③ サブサハラアフリカ（ケニア、ザンビア、南アフリカなど）
学齢超え（Overage）と留年の深刻さ: サブサハラアフリカは、初等・中等教育における留年率（Repetition rate）が世界で最も高い地域です。病気による欠席や遅れての入学が原因で、15歳〜18歳になってもまだ小学校や中学校の学年に留まっているケースが多発しています。
給食・健康支援の重要性: サブサハラアフリカでは、人口増加により学校に通う年齢の子どもが倍増しています。ケニア、ザンビア、南アフリカといった国々では、貧困対策および健康維持のための「学校給食」や「直接的な学生支援」が導入・拡大されており、これらの健康・社会保護プログラムが子どもたちの就学継続を支える命綱となっています。

持続可能な教育支援に向けて
教育格差や非就学の問題は、単に「学校を建てる」「教科書を配る」だけでは解決しません。GEMレポート2026が示すように、子どもたちが健全に育ち、毎日元気に学校に通える「健康と栄養の保障」が伴って初めて、すべての子どもに教育の権利が届くのです。

今後、国際社会や各国政府が2030年のSDGs達成に向けて進むべき道は、教育・保健・福祉が一体となった「包括的な支援パッケージ」を、最も取り残されやすい子どもたちへ確実に届けることと言えます。

参考文献
UNESCO. (2026)Global Education Monitoring Report 2026: Access and equity – Countdown to 2030. Paris, UNESCO.

心身の健全性が拓く持続可能な教育機会

身体的な過重負担による体調不良、学校での体罰や暴言による精神的トラウマ、あるいは学業不振に伴うプレッシャーは、子どもたちを学校から遠ざける大きな要因（中退・不登校の誘因）となります。

本記事では、近年パキスタンのパンジャーブ州およびKP州で発表された教育改革報道を手がかりに、「心身の健康をいかにして就学の保障（セーフティネット）として組み込むか」という課題について考察します。

Tribune紙、2026年9月20日記事

報道から見る「就学保障と健康」の3つの軸

(1) 身体的負担の軽減：成長期の子どもの身体を守る

成長期にある児童・生徒にとって、日常的な重い教材の持ち運びは姿勢の悪化や骨格系への影響、慢性的な疲労を引き起こし、通学そのものを身体的負担に変えてしまいます。

• 教科書負担の25%削減と軽量化: パンジャーブ州政府は、教科書のボリュームを25%削減することを決定しました。これにより、通学時の身体的負担（いわゆる「重すぎる通学鞄」問題）を直接的に和らげ、児童が健康的に通学できる環境を作ります。

• カリキュラム・学習量の最適化: KP州では、科目数や学習コンテンツの抜本的な整理・削減が進められています。必要以上の学習負荷を減らすことは、子どもの睡眠不足や生活習慣の乱れを防ぎ、健全な身体発達と学習意欲を維持するために不可欠です。

(2) 精神的健康（メンタルヘルス）の保護：トラウマと不登校の防止

心理的な安全性（Psychological Safety）の欠如は、子どもの就学意欲を根本から低下させます。特に指導の名の下に行われる体罰や威圧的な環境は、不登校や途中退学の主因となります。

• 体罰の全面排除とポジティブな行動支援: パンジャーブ州では、学校での体罰（Corporal punishment）を根絶するための法制化が進められています。身体的・威圧的な罰が子どもの心身に生涯にわたる悪影響を及ぼすことを認識し、それに代わる「ディシプリン・コーナー（対話や自己省察のための空間）」の設置など、心理的に安全な学級経営への転換を図っています。

• 学校メンタルヘルス体制の確立: 教員に対するメンタルヘルス研修の導入や、全区への訪問カウンセラー（Visiting Faculty Psychologists）の配置、オンライン心理相談窓口の提供が打ち出されています。学業や家庭環境による悩みを早期に発見・ケアする仕組みは、精神的な理由による就学中断を防ぐ重要な防波堤となります。

(3) 学力不振者を排除しない健全なサポート構造

健康な就学を阻むもう一つの要因は、「学力が低い生徒を排除・ドロップアウトさせる構造」です。過度なプレッシャーや見捨てられ感は、深刻なメンタルヘルスの悪化を引き起こします。

• 「排除しない」補習指導と個別の学びの保障: 提出された改革案では、成績不振を理由とした生徒の排除（Drop-out）を固く禁じ、夕方や課外の補習（Evening coaching）等を通じて学習をサポートする方針が明記されています。すべての生徒が取り残されずに学びを継続できる環境づくりは、自尊心と健康的な学校生活の維持に寄与します。

「健康」を軸とした就学保障モデルの構築

今回のパキスタンにおける政策的動向は、「健康と就学は不可分である」という政策思想への転換を示しています。

「身体の健康」から始まる学校参画

教科書削減や通学負担の軽減は、子どもたちが毎日元気に学校に通うための最も身近で具体的な健康支援策です。

「心の健康」が支える就学継続（Retention）

体罰の禁止やメンタルヘルス相談体制は、学校を「恐怖の場」から「安心して過ごせる場」へと変え、途中退学や不登校を未然に防ぐ重要な役割を果たします。

包括的な支援システム

教員への研修、専門心理士の巡回、デジタル技術の活用（QRコード教材やオンライン相談）を組み合わせることで、地方や環境に左右されない一貫した健康・就学保障システムが構築されつつあります。

子どもたちの「健康」を単なる個人管理の問題として捉えるのではなく、国家・地域教育行政が政策として保障していく姿勢こそが、すべての児童・生徒の「学ぶ権利」を確実なものにする鍵となります。

参考ウェブサイト

1. The Express Tribune

   タイトル: Position holders demand education system overhaul

   URL: https://tribune.com.pk/story/2631110/position-holders-demand-education-system-overhaul

2. Dunya News

   タイトル: Punjab approves new curriculum for govt schools, cuts textbook burden by 25pc

   URL: https://dunyanews.tv/en/Pakistan/974429-punjab-approves-new-curriculum-for-govt-schools-cuts-textbook-burden-

3. Dunya News

   タイトル: Punjab to bring ordinance against teachers over poor exam results

   URL: https://dunyanews.tv/en/Pakistan/973314-punjab-to-bring-ordinance-against-teachers-over-poor-exam-results

4. Pakistan Observer

   タイトル: Punjab to introduce activity-based textbooks for primary schools students in 2027

   URL: https://pakobserver.net/punjab-to-introduce-activity-based-textbooks-for-primary-schools-students-in-2027/

5. The Express Tribune

   タイトル: K-P overhauls school curriculum

   URL: https://tribune.com.pk/story/2630322/k-p-overhauls-school-curriculum

パキスタン：就学を保障する「健康と水」

 子どもたちが学校で学び、未来を切り拓くためには、何よりもまず「健康」が前提となります。しかし、世界各地で発生している水質汚染や気候変動による水危機は、子どもたちの健やかな成長と教育の機会（就学権）を直接脅かしています。

本記事では、近年報じられたパキスタンの水問題をめぐるニュースを紐解きながら、健康な身体で学校に通う権利を保障するために私たちが直視すべき現状と取り組みについて考察します。

UNDESA、2026年9月記事

1. 水質汚染が奪う子どもたちの学びの場

安全な水へのアクセスが途絶えると、最初に被害を受けるのは子どもたちです。水汚染による健康被害は、子どもたちの通学や学習継続に重大な影響を及ぼしています。

• 水中毒・慢性的な健康リスク（パンジャーブ州ムルターン）

  パキスタンのムルターンでは、地下水のヒ素汚染が深刻な問題となっています。地下水に含まれる危険水準のヒ素や有害物質は、子どもたちの身体に蓄積し、長期的・慢性的な健康障がいを引き起こす危険性があります。

• 感染症の集団発生による欠席（KP州アッパー・ディール）

  パキスタン西北部のアッパー・ディール地区では、汚染された水が原因で胃腸炎などの水系感染症が大流行しました。検査された水源の多くから不純物や有害な細菌が検出され、数千人規模の患者が発生。中でも多くの子供たちが激しい腹痛や下痢で入院や治療を余儀なくされ、学校に通えなくなる事態が起きています。

• 市販のボトル水にも潜む不純物のリスク

  水道水や井戸水だけでなく、市販されているボトル入り飲料水からも基準値を超える細菌やナトリウム、溶解性物質（TDS）が検出される事例が報告されています。安全と思われている水ですら汚染されている現状は、子どもたちの日常的な健康維持を困難にしています。

病気による休学や慢性的な体調不良は、基礎学力の低下や途中退学に直結します。「健康で安全な水が得られないこと」は、子どもたちの教育を受ける権利そのものを阻害する大きな障壁となっているのです。

2. 気候変動への適応と持続可能な水支援

こうした水危機に対し、現地ではコミュニティ主導の具体的な対策が進められています。

パキスタンでは、UN-Habitat（国連人間居住計画）とパートナー団体が協力し、気候変動適応プロジェクトの一環として、家庭用雨水貯留システム（Rainwater Harvesting Units）を数千世帯に導入しました。

このプロジェクトでは、雨水を効率的にろ過・蓄え、乾季や洪水時の貴重な水源として活用する技術を提供しています。さらに、学校や地域社会を巻き込んだ防災トレーニングやファーストエイド（応急手当）講習、衛生教育も実施されました。これにより、水不足による衛生環境の悪化を防ぎ、災害時にも子どもたちが安心して学校に通い続けられるレジリエンス（適応力）が育まれています。

3. グローバルな議論と「2026年国連水会議」への期待

局所的な取り組みにとどまらず、地球規模での水支援と政策投資が不可欠です。

国連の報告によると、現在も世界で約21億人が安全に管理された飲料水を得られず、毎日1,000人以上の子どもたちが予防可能な水関連の病気で命を落としています。

2026年12月には、アラブ首長国連邦（UAE）とセネガルの共催により「2026年国連水会議（UN Water Conference）」が開催されます。この会議では、水・衛生・水資源管理（WASH）への大幅な資金投資や技術革新、そして水資源をめぐる国際的な結束が議論される予定です。

学校に清潔な手洗い場や安全な飲み水場を設置することは、感染症を防ぎ、子どもたちの就学率を高める最も効果的な介入策の一つです。水問題を「人権」ならびに「教育支援」の主軸として捉え直すグローバルな動向に、世界中の関心が集まっています。

命と学びを守る「水」インフラ

「子どもたちが健康に学校へ通い、学び続けること」——この当たり前の権利を守るためには、汚染のない安全な水と適切な衛生環境が欠かせません。

地域レベルでの雨水活用や衛生教育から、国連主導の国際的な水政策まで、多角的な支援を組み合わせることで、子どもたちの健康と教育の機会を包括的に保障していく必要があります。

参照メディア記事

1. UN DESA Voice (September 2026)

   3 reasons everyone should care about the upcoming UN Water Conference

   https://desapublications.un.org/un-desa-voice/things-you-need-to-know/september-2026/3-reasons-everyone-should-care-about-upcoming-un-water-conference

2. The Express Tribune

   Arsenic threat lurks in Multan water

   https://tribune.com.pk/story/2630503/arsenic-threat-lurks-in-multan-water

3. UN-Habitat Pakistan

   Strengthening Climate Adaptation and Resilience of Communities through Household Rainwater Harvesting

   https://unhabitat.org.pk/strengthening-climate-adaptation-and-resilience-of-communities-through-household-rainwater-harvesting/

4. The Express Tribune

   Gastroenteritis, waterborne diseases surge in Upper Dir

   https://tribune.com.pk/story/2626504/gastroenteritis-waterborne-diseases-surge-in-upper-dir

5. Daily Jang

   بوتل بند پانی کے 29 برانڈز پینے کیلئے غیر معیاری پائے گئے (市販ボトル水29ブランドが不適合と判明したレポート)

   https://jang.com.pk/news/1609805#google_vignette