小児・思春期の砂糖摂取

 今回は、子どもの「学びの機会」や「学校生活（就学）」を根底から支える要素としての健康、とりわけ近年世界中で深刻な課題となっている小児・思春期の砂糖摂取と肥満リスクについて、最新の研究論文をもとにレビューしてみたいと思います。

「就学」といえば、学校の制度や経済的な支援、教育環境などに目が向きがちですが、子どもたちが元気に学校に通い、日々の授業や活動に集中して能力を発揮するためには、「身体的・精神的な健康が保たれていること」が不可欠な前提（就学保障の基盤）となります。

1. 世界の現状と「就学を保障する健康」への影響

世界保健機関（WHO）の報告によると、5歳未満の過体重・肥満者は3,800万人、5歳から19歳では約3億4,000万人に達しています。これに伴い、かつては成人に多いとされていた2型糖尿病や心血管疾患といった非感染性疾患（NCDs）が、若い世代にも拡大しています。

このような健康障害は、単に身体的な病気にとどまらず、子どもの学校生活や就学機会そのものに大きな影を落とします。

• 通学・学習への支障: 幼少期からの生活習慣病の発症は、体調不良による欠席の増加や集中力の低下を招き、継続的な就学・学習機会を阻害します。

• エネルギー摂取と食環境: 研究（Te Morenga et al., 2013）によると、清涼飲料水などに含まれる遊離糖類の過剰摂取は満腹感を得にくく、カロリーの過剰摂取と体重増加に直結することが示されています。

これに対し、米国小児科学会（AAP）の政策声明（2015）などでは、子どもの1日のエネルギー摂取量の約4割を占める学校現場における食環境の改善（Smart Snacks規格や栄養密度の向上）が提言されています。学校という場が、子どもたちの「健康」と「学び」を同時に育むセーフティネットとして機能することが求められているのです。

2. パキスタンの事例にみる多面的な課題：文化的慣習と社会的スティグマ

南アジアのパキスタンにおける最新調査は、子どもの健康と就学をめぐる問題がより複雑であることを教えてくれます。

1. 伝統的砂糖飲料（チャイやラッシー）の影響 パキスタンでは成人の糖尿病罹患率が31.4%と世界最高水準にあり、思春期世代（10〜16歳）の70.5%が週7回以上甘い飲料を摂取しています。特に市販の清涼飲料水（17.3%）以上に、家庭で手作りされる甘いチャイやラッシーなどの伝統的飲料（38.2%）が主な砂糖摂取源となっています。

2. 非通学（Out-of-school）リスクとの関連 注目すべき点として、学校に通っていない非通学の若者（Out-of-school）において、伝統的飲料の高消費リスクや過剰摂取のリスクが高い（aOR = 1.48〜2.05）ことが報告されています（Afaq et al., 2025）。学校という「適切な栄養管理や健康教育を受ける場」から離れていることが、健康リスクをさらに高めるという悪循環が生じています。

3. 社会的スティグマと保護者の認識 母親への意識調査（Hudaib et al., 2024）では、肥満児に対する強い社会的スティグマを96.9%が目撃・経験していると報告されています。また「肥満は成長とともに消える」といった誤解も残っており、身体的トラブルだけでなく心理的・精神的な負担が子どもの登校意欲や社会参画を阻害する要因となっています。

3. まとめ：「健康」があってこそ、すべての子どもが学べる

今回の文献レビューから見えてくるのは、「子どもの健康を守ること」は「子どもの就学権・学習権を保障すること」と不可分であるという事実です。

子どもたちが学校に通い、健やかに成長するためには、単に学校内で清涼飲料水を規制するような単一のアプローチ（欧米型の標準策）だけでは不十分です。

• 地域・家庭へのアプローチ: 家庭で手作りされる飲料への加糖を減らす文化適応型の栄養教育や、保護者への啓発活動。

• 制度的アプローチ: 砂糖税（SSBタックス）の導入や分かりやすい栄養表示の義務化。

• 包括的な支援: 学校に通っている子も、通えていない非通学の子も取り残さないコミュニティ全体での健康支援体制の構築。

食環境と生活習慣病のリスクを整え、健康という「基盤」を築くことこそが、すべての子どもたちが安心して学校に通い、将来の可能性を広げるための第一歩となります。

参考文献

Afaq, S., Chandrasenage, D., Ashfaq, U., Farzeen, M., Iqbal, R., Suhrcke, M., Siddiqi, K., Kanaan, M., & Zavala, G. A. (2025). Consumption of commercial and traditional sugar-sweetened beverages among adolescents in Pakistan: Evidence from a national survey. Frontiers in Nutrition, 12, Article 1679917. https://doi.org/10.3389/fnut.2025.1679917

Council on School Health, & Committee on Nutrition. (2015). Snacks, sweetened beverages, added sugars, and schools. Pediatrics, 135(3), 575–583. https://doi.org/10.1542/peds.2014-3902

Hudaib, M., Hussain, L., Nazim, L., Mohi Uddin, S., Jamil, M. U., Bham, S. Q., Malik, H., Rehman, A., Malik, U., Manahil, Umais Ahad, A., Mughal, S., & Eljack, M. M. F. (2024). Understanding childhood obesity in Pakistan: exploring the knowledge, attitudes, practices of mothers, and influential factors. A cross-sectional study. Frontiers in Public Health, 12, Article 1475455. https://doi.org/10.3389/fpubh.2024.1475455

Te Morenga, L., Mallard, S., & Mann, J. (2013). Dietary sugars and body weight: Systematic review and meta-analyses of randomised controlled trials and cohort studies. BMJ, 345, e7492. https://doi.org/10.1136/bmj.e7492

南アジア比較から見るパキスタンの避妊普及率と課題

先日、「避妊プロジェクト、計画の不備により頓挫」という報道がパキスタンのウェブニュースにありました。

Trubune紙、2026年8月12日投稿

パキスタンでは、以下のような背景で、2021年に「パキスタン FP2030 コミットメント（FP2030 National Commitments: Government of Pakistan）」が発行されています。

パキスタンでは急速な人口増加が社会経済開発、貧困、気候変動、都市化等に深刻な影響を与えている。2018年に最高裁判所が人口増加問題を提起したことを契機に、共同利益評議会が家族計画（FP）の加速化に向けた8つの勧告および行動計画（2019-2030）を承認した。 パキスタンは「FP2030」のもと、権利に基づく家族計画を推進し、2030年までに家族の規模と利用可能なリソースのバランス（Tawazun：タワズン）を保ちつつ、すべての夫婦が自由かつ責任を持って子供の数を選択できる社会の実現を目指している。 

また、データと根拠（エビデンス）を活用して世界中の女性や子どもの健康向上を目指すプログラムである「Track20」によって提供されているデータによれば、以下の表のような南アジア諸国のmCPR （近代避妊普及率 / 現代的避妊法の普及率）に関する情報が得られます。

Track20は、2012年に発足し、家族計画（Family Planning）や妊産婦・新生児・小児保健の分野において、調査データやサービス統計、推計モデルなどを分析・可視化しています。運営主体は、グローバルヘルス分野でデータ分析やモデル構築、戦略立案などを手がける米国の組織 Avenir Health（アベニール・ヘルス） であり、支援・資金提供は、ビル&メリンダ・ゲイツ財団（Gates Foundation） からの支援（資金提供）を受けています。

表　南アジア諸国のmCPR と避妊法

国名	mCPR	主な避妊法構成（Method Mix）の特徴
バングラデシュ	高水準（約50%〜60%台）	経口避妊薬（ピル）や注射剤などの可逆的方法が中心
インド	中〜高水準（約50%前後に上昇）	女性不妊手術（Female Sterilization）が突出して高い
スリランカ	中水準（約50%前後）	避妊手術と注射剤・ピルがバランスよく普及
ネパール	中水準（約40%〜50%台）	注射剤、インプラント、避妊手術
パキスタン	低水準（約25%〜30%前後）	伝統的方法への依存が一定数残り、現代法は注射剤やピル等
アフガニスタン	極めて低水準（約15%〜20%未満）	注射剤や短期的避妊法

上表からわかることは、パキスタン及びアフガニスタンが他の南アジア諸国と比較して、ｍCPRが約半分の値であることです。

過去の研究ブログ記事、「SRHR(Sexual and Reproductive Health Rights：性と生殖に関する健康と権利）」や「南アジア３大国であるパキスタン、インド、バングラデシュの UNFPAデータ比較 －SRHRに焦点を当てて－」などにおいて、本記事に関連する情報をお伝えしましたが、改めてパキスタンにおけるSRHRや包括的性教育の重要性が明らかになりました。

安全な食で未来を守る：知っておきたい食品安全のリアリティ

先日、「170以上の食用油、ギー、牛乳のサンプルが国家品質基準を満たしていない。」というタイトルのパキスタンのニュースがありました。

子どもたちが毎日元気に学校へ通い、健やかに学び成長するためには、何が必要でしょうか？文房具や教科書はもちろん大切ですが、そのすべての土台となるのが「子どもの健康」です。そして、健康な身体を育むために欠かせないのが「食の安全」です。

今回は、低中所得国やパキスタンの実態調査に関する研究資料を基に、不安全な食品が子どもたちの健康や就学・学習機会にどのような影響を及ぼしているのか、分かりやすく解説します。

1. 世界で起きている「食の安全」の危機

世界保健機関（WHO）の報告によると、細菌やウイルス、有害化学物質などに汚染された不安全な食品は、下痢症からがんまで200種類以上の病気の原因となっています。

• 世界中で年間約8億6,600万人が汚染食品により病気になっています。

• 年間で約152万人が亡くなっています。

• 被害の約29%が「5歳未満の乳幼児」に集中しています。

特に途上国などの低中所得国では、2021年だけで14万3,000人もの乳幼児が汚染食品によって命を落としています。

2. なぜ子どもたちが大きなリスクに晒されるのか？

子ども（特に乳幼児）は大人に比べて身体の免疫機能や、有害物質を排出する機能がまだ発達していません。また、大人よりも体重あたりの食事や水分摂取量が多いため、汚染物質の影響をダイレクトに受けてしまいます。

不安全な食品によって激しい下痢や胃腸炎を起こすと、腸で十分な栄養を吸収できなくなります。これが続くと「栄養失調」に陥り、免疫力が落ちてさらに病気にかかりやすくなるという「病気と栄養失調の悪循環」が生まれてしまいます。

3. 成長と学びを奪う具体的危害（パキスタンの実態より）

パキスタンでの調査では、子どもたちの健全な成長を阻害する深刻な実態が明らかになっています。

• 乳製品や食用油の品質不足 市販されている食用油や牛乳などのサンプルのうち、約36%が国の品質基準を満たしていませんでした。特に粉ミルクでは44.4%が不適合という結果でした。

• カビ毒（アフラトキシン）による発育不全

  カビが生えた飼料から牛乳へと移る強力な毒素「アフラトキシンM₁」は、小児の発育不全（成長が止まってしまう状態）を引き起こします。調査によると、粉ミルクを飲む1歳児や5歳児の体重あたりのカビ毒摂取量は、大人の数倍に達していました。

• 重金属による知的発達への悪影響

  食品に含まれる鉛やメチル水銀などの重金属は、子どもの脳の発達に作用し、知的障害や認知機能の低下を引き起こす危険性があります。

4. 子どもの「就学」を保障するために

子どもが元気に学校へ通い、授業に集中して学習を進めるためには、身体的な発育不全や知的な障害、繰り返す病気を未然に防ぐことが不可欠です。健康が損なわれてしまうと、学校に通うこと自体が難しくなり、教育を受ける機会そのものが奪われてしまいます。

子どもたちの「就学」と健やかな未来を守るためには、以下のような取り組みが急務です。

1. 厳格な品質基準と監視： 粉ミルクや離乳食など、子ども向け食品に対するカビ毒や有害物質の厳格な基準設定と管理。

2. 安全な選択肢の活用： 高度な殺菌・品質管理が行われた牛乳（UHT乳など）への切り替え（研究では切り替えによりカビ毒の摂取量が大きく減ることが分かっています）。

3. 安全な供給体制づくり： 生産から家庭に届くまでの衛生管理や保冷輸送（コールドチェーン）の整備。

まとめ

子どもの就学と健やかな成長を保障するための第一歩は、毎日の「食の安全」を守ることにあります。汚染された食品から子どもたちを守る取り組みは、単に病気を予防するだけでなく、子どもたちの「学ぶ権利」と「将来の可能性」を守る大切な基盤なのです。

参考文献

• Hassan, A., Khan, M. K. I., Fordos, S., Hassan, S. A., Khalid, S., & Hasan, A. (2023). Food safety and quality assurance in the supply chain of Pakistan. Biology and Life Sciences Forum, 26(1), Article 111. https://doi.org/10.3390/Foods2023-15023
• Mahmood, M. (2026, August 8). Over 170 cooking oil, ghee and milk samples fail national quality standards. Pakistan Observer. https://pakobserver.net/over-170-cooking-oil-ghee-and-milk-samples-fail-national-quality-standards/
• World Health Organization. (2026, June 4). Food safety. World Health Organization. https://www.who.int/news-room/fact-sheets/detail/food-safety
• Yunus, A. W., Imtiaz, N., Khan, H., Ibrahim, M. N. M., & Zafar, Y. (2019). Aflatoxin contamination of milk marketed in Pakistan: A longitudinal study. Toxins, 11(2), Article 110. https://doi.org/10.3390/toxins11020110

子どもの「学びの権利」を守る鍵：UNICEF報告書『Growing with Rights』

 子どもが学校に通い、安心して学び続けるためには何が必要でしょうか。最新のUNICEF（2026）の報告書『Growing with Rights』では、子どもの教育を受ける権利（就学保障）を支える実質的な基盤として「健康」の重要性が強調されています。

今回は、資料をもとに「子どもの就学を保障する健康」のポイントを簡潔にご紹介します。

1. なぜ「健康」が就学の保障につながるのか？

子どもが物理的・機能的に学校に通い、授業に集中するためには、身体的・精神的な健康の土台が欠かせません。主に以下の3つの側面が大きく影響しています。

• 早期発達における栄養と身体の基盤

  生後1,000日や幼児期における栄養不足（微量栄養素欠乏や発育阻害）は、脳の認知機能や体力を低下させます。これが将来の就学率低下や学習遅延の直接的な原因となるため、就学前からの保健・栄養の取り組みが不可欠です。

• 慢性的なストレス（Toxic Stress）の軽減

  貧困や虐待、紛争などによる強いストレスは、記憶や判断を司る脳の発達を妨げ、学校への適応や通学の維持を困難にします。健全な発達環境を整えることが通学の前提条件となります。

• 精神的健康（メンタルヘルス）のサポート

  特に思春期では、心理的安全性や自己肯定感が学校へ通い続ける意欲に直結します。ストレスや孤立感を抱える子どもへの心のケアは、中途退学を防ぐために極めて重要です。

2. 安全な学校環境が就学を守る

健康を維持し就学を継続させるためには、学校そのものが安全な環境でなければなりません。

• 体罰、いじめ、ハラスメントなどの暴力は、子どもの尊厳と学習意欲を奪い、ドロップアウトを引き起こします。

• 安全な水・衛生設備の整備や、体罰の禁止、子ども自身が安全対策に参加できる仕組みづくりが必要です。

まとめ

子どもの就学を保障するためには、単に学校に通わせるだけでなく、乳幼児期からの栄養や身体の健康、メンタルヘルス、そして安全な環境という「健康の基盤」を包括的に整えることが不可欠です。

子どもたちが安心して学び、自らの能力を伸ばしていけるよう、社会全体で健康と教育を一体として支えていく必要があります。

参考文献 

UNICEF Innocenti. (2026). Growing with rights: Understanding and supporting the evolving capacities of the child. UNICEF Innocenti Global Office of Research and Foresight.

環境保全と就学保障

 子どもの就学機会を守るためには、校舎の建設や教材支援だけでなく、前提となる「健康」の確保が不可欠です。本記事では、WWFパキスタンの2025年年次報告書（WWF-Pakistan, 2025）に基づき、環境危機が子どもの健康と教育に与える影響と、生態系を活用した解決策（NbS）による就学保障の取り組みについて簡潔に整理します。

1. 健康被害が子どもの「就学」を阻害する3つの環境要因
気候変動や環境破壊は子どもの健康を害し、物理的・身体的に通学を困難にしています。

深刻なスモッグ（大気汚染）： 

PM2.5等による呼吸器疾患の発生に加え、汚染ピーク時には行政による「学校閉鎖（休校）」措置が取られ、教育が直接途絶します。

水質汚染と水系感染症： 

洪水や渇水で安全な水が途絶し、下痢症やコレラなどの感染症が多発することで、長期間の不登校を引き起こします。

気候災害による栄養不全（Stunting）：

農業被害による食料不足は子どもの発育阻害や認知機能低下を及ぼし、就学や学習意欲を低下させます。

2. WWFパキスタンによる「就学を保障する健康基盤」の実践
WWFパキスタンは、持続可能な環境保全を通じて子どもの健康と教育環境を守る施策を展開しています。

WASH（水・衛生・手洗い）の推進： 

気候耐性型の給水施設や衛生トイレの設置、手洗い指導により、日常的な感染症による病欠・通学途絶を防いでいます。

クリーンエア対策と都市緑化： 

大気汚染データの提示による行政への排ガス規制提言や、学校周辺へのグリーンベルト（7.6万sq.ftの都市緑化）創出により、空気質を改善しています。

気候スマート農業による食料確保：

農家支援を通じて家庭の食料安定と栄養状態を改善し、健全な身体の発達と学びを支えています。

3. 生態系を活用した防災（NbS）による「安全な学校」づくり
自然を活用した防災施策（NbS）を展開し、気候災害から校舎や学習機会を守っています。

取組領域	具体施策（WWFの実績）	就学保障への効果
自然インフラ（NbS）	マングローブ・固有種の植林、34kmの水路修復、浸透井の整備	洪水から校舎を守り、被災や避難所化による授業中断を防止。
微気候（微環境）の改善	学校周囲や都市部への緑地ゾーン（グリーンベルト）設置	熱波（極端な酷暑）やPM2.5を緩和し、臨時休校リスクを低減。
環境・防災教育（ソフト面）	子ども対象の「Spellathon」や「Eco-Internship」の実施	子ども自身が衛生・防災意識を持ち、自発的に健康を守る能力を育成。

4. まとめ
WWFパキスタンの取り組みから得られる重要な示唆は、「子どもの健康を守る環境保全アプローチこそが、最も効果的な就学保障策である」ということです。きれいな空気、安全な水、十分な栄養、そして災害に強い学校環境があって初めて、子どもたちは安心して学ぶことができます。環境保全と教育支援を一体となって進めていくことが重要です。

参考文献
WWF-Pakistan. (2025). WWF-Pakistan annual report 2025. WWF-Pakistan, https://wwfasia.awsassets.panda.org/downloads/annual-report-2025_compressed-1.pdf